本サイトで書かせて頂いたり、ブログでも取り上げさせて頂いているように弊社はダイレクトマーケティングに特化したコンサルティング企業です。
以前の記事でもご紹介させて頂いた通り、昨今はオンラインショップでの購入が一般化してきており、マーケティングのご相談を頂く際もオンラインショップを軸に会話をさせて頂いています。
しかし一方で実店舗との関係や実店舗の役割、売上も無視できないというクライアント様も多くいらっしゃいます。
そこで今回は「オムニチャネル」や「O2O」などについて筆者の意見も交えつつ書かせて頂きたいと思います。
目次
1. オムニチャネルとO2O、そしてOMO
2. 今後ダイレクトマーケティングでは何を重視すべきなのか？
3. 具体的に何をしたらいいのか？
4. まとめ
1. オムニチャネルとO2O、そしてOMO
弊社サイトをご覧になっている方はご存じの方も多いと思いますが、まずは用語の確認から。
オムニチャネル・・・実店舗やECサイトをはじめとする、あらゆる販売チャネルから同じように商品やサービスを購入できる環境。
（出典：日本インタラクティブ広告協会のインターネット広告基礎用語集2019年度版より）
O2O・・・Online to Offlineの略。
ネット上のユーザー行動が、実店舗での購買に影響を与えたり、または実店舗での購入につなげるためにネット上で行われるマーケティング活動。
（出典：日本インタラクティブ広告協会のインターネット広告掲載に関する用語集より）
また、この2つと似た言葉で「OMO」という言葉もあります。
OMOはOnline Merges with Offlineの略で、オンラインとオフラインの融合と言われます。
これら3つの単語は近しく、しかしどこに重点を置くのかによってマーケティングの方針も変わってきます。
まずオムニチャネルはオンラインでもオフラインでもユーザーと接点を持つことを目的としており、企業は店舗やウェブサイト、カタログ等様々な方法で自社商品を訴求し、ユーザーが店舗でもオンラインでも購入できることを目指します。
これは会員データや在庫情報を一元管理することで顧客が購買チャネルを意識せずに購入できるようになるというメリットがあります。
一方O2Oは言葉の通りインターネット上の情報によってユーザーをオフライン（実店舗）へ誘導することを目指します。
例としては、ECサイトのユーザーに店舗限定クーポン等を発行しオフラインでの購入を促すものなどがあります。
そしてOMOはオンラインとオフラインを融合させ、より良い顧客体験を提供する事を目的としています。
例えば前回の記事で取り上げたBOPIS（Buy Online Pick-up In Store）もその一つです。
他には実店舗での電子決済を通じて企業は購買データを収集し、そのデータを広告やレコメンド機能等に活用する等の例もあります。
前者であれば顧客は自由に商品の受け取り場所を選べ、後者であれば電子決済という手軽な決済方法を使用できるという顧客体験の向上というメリットがあります。
2. 今後ダイレクトマーケティングでは何を重視すべきなのか？
前段でオムニチャネル、O2O、OMOについて簡単に説明させて頂きました。
では、今後ダイレクトマーケティングを行う上では何が重要になっていくのか？
弊社も日々クライアント様のサポートをさせて頂く中で、マーケティングの方針や具体的な打ち手を協議する際に考えるポイントではありますが、この質問には正解が無いと思っています。
なぜなら買い物が100％オンラインになることはないでしょうし、多くの企業が実店舗もオンラインショップも運営しておりそれそれの売り場の役割や重要度は各企業で異なるからです。
例えば、経営方針としてオンラインも実店舗も売上を同じように上げていくという事であればオムニチャネルかO2Oであればオムニチャネル化促進の打ち手を打つべきでしょう。
一方で店舗に来店してほしい、例えば化粧品や飲食店などがあると思いますがその場合は自社のサイトやSNSでクーポンを発行し来店を促す等のO2O施策に注力するのが良いと思います。
そしてOMOについては顧客満足度を軸としたオンラインとオフラインの融合ですから、どちらかというとオムニチャネル化の次のステップとして取り組まれるのが良いかと思います。
3. 具体的に何をしたらいいのか？
まず、オムニチャネル化にしてもO2Oにしても大事なのは顧客データです。
データが無ければ顧客にアプローチできませんし、購入してもらったとしてもそのデータを収集できていなければ次のステップに活かすことが出来ません。
データドリブンマーケティングについては以前の記事で触れましたのでご興味ある方はご覧ください。
その為、まずは顧客データを収集するところから始められると良いでしょう。
店舗で顧客データを入手するとしたら、LINEなどのSNSで友だちになってもらいそこから会員登録に促す、もしくは直接自社サイトの会員になってもらうという手があります。
オンライン上であれば、自社サイトでの購入者に会員登録を促したり商品に同梱する納品書にオンラインでの登録を訴求する事で顧客情報を収集することが出来ます。
オンライン上の広告をクリックした人に対して店舗イベントの告知やクーポンを発行する、という事も出来ますが、2022年4月から施行されたCookie規制により自社で保有しているデータの重要性がより増していますので、いかに自社の会員や公式SNSで繋がれるか？を軸に施策を考える事をお勧めします。
どうやって顧客データを収集するかが決まったら、あとはどのように訴求しアプローチしていくかを考えていき、行った打ち手に対して効果・課題を分析しPDCAを回していく。
これは日々我々medeluがサポートさせて頂いている領域です。
4. まとめ
2019年時点で日本のBtoCにおけるEC化率は6.78％となっていますが世界的には2019年時点でEC化率14.1％であり、日本も今後より一層EC化が進むと考えられます。
しかしオフラインが無くなることはなく、今後もより一層今日お話ししたオムニチャネルやO2O、OMOが重要になってくると思われます。
弊社medeluでは、ダイレクトマーケティングのノウハウから、事業ごとに最適化した勝ち筋をご提供できるようサポートして参ります。お困りの点などございましたら､どうぞお気軽にご相談下さい。
最終更新日：2024年7月5日